最近特に、会社員以外の収入源をつくっておく必要があるなと考えるようになりました。
ということで今回は、会社員以外の収入源を作っておく必要があると考える理由について記事にしていきたいと思います。
会社員の収入源の特徴を補完する必要があることを知る
手取りのお給料は下降傾向にある
一つ目は、手取りのお給料は下降傾向にあることです。
具体的には主に、実質賃金と社会保険料のお話かなと思います。
前者は、名目賃金から物価の影響を差し引いた賃金のことですが、最近はニュースにあるように物価の上昇が著しいです。
後者は、社会保障に使われるお金のことですが、高齢人口の比率が大きくなることに伴って保険料が上昇しています。
このように会社員は社会の要請に伴って、手取りのお給料というものは下降傾向にあることがわかります。
ニュースでは賃上げの話も聞きますが、日本の企業数の99.7％が中小企業というなかにおいては、あくまで一部の話です。
会社は業績に振れ幅がある
二つ目は、会社は業績に振れ幅があることです。
実際筆者の会社は感染症のご時世の時に発注が控えられたことにより業績がマイナスになってしまいました。
それに伴い賞与は限られた予算内で分配する方針になり、こちらも減額。
これは当時の社員全員がそうでしたし、仕方のないことでしたが、社会情勢によって会社の業績には振れ幅があり、会社員は賞与などの形で影響を受けるということを意識する良い機会になりました。
会社員以外の収入源を作っておく必要があると考える理由
収入源の分散を図ることで収入が安定するから
一つ目は、収入源の分散を図ることで収入が安定するからです。
筆者の会社では、先述したように、感染症のご時世のときに業績がマイナスになったことを書きましたが、実は悲観するほどのマイナスではありませんでした。
というのも大きく二つの事業を行っていて、筆者が所属する事業のほうではマイナスが大きかったものの、一方の事業ではむしろプラスに働いた側面もありました。
つまりは収入の分散を図ることで、困難な局面を乗り越えることができたということになります。
この考え方は非常に参考になりました。
頑張りが素直に成果に直結するから
二つ目は、頑張りが素直に成果に直結するからです。
会社で頑張るということでイメージしやすいのが昇給かと思いますが、昇給は本当に大変な労力が要ります。
人間関係を良好にして、資格を取って、頑張りが評価されて、責任のある役に就く。
それもそのときポストに空きがあればの話だと思うのでタイミングも図る必要があります。
一方で会社員以外の収入源では、そういったことに関係なく今月は頑張ってみようと頑張ることで素直に成果に直結します。
一般会社員も経営者になったつもりで考えることが重要
筆者は、一般会社員として生活していますが大切にしている心づもりがあります。
それは自身が経営者になったつもりでいることです。
筆者は現在起業してもいなければ今のところする予定もないのですが、一般会社員としての側面もありつつ、「株式会社自分」の経営者になったつもりで考えるようにしています。
終わりに
ということで今回は、会社員以外の収入源を作っておく必要があると考える理由について記事にしてきました。
なお、忙しい会社員の方でも負担感なく取り組める内容の副業の例は下記の記事にまとめております。
少しでもご参考にしていただけましたら幸いです。
最後までブログを読んで頂き、ありがとうございました。
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